【出産前手続き一覧】見落としゼロ！完全チェックリスト決定版

【保存版】出産前にやるべき手続きの完全チェックリスト

赤ちゃんの誕生を心待ちにするマタニティ期間。幸せな気持ちでいっぱいですが、それと同時に「手続き」という現実的な壁にぶつかることも…。
病院の予約から、公的な書類の提出、育児休暇の申請まで、やるべきことがたくさんあって、何から手をつけていいか分からなくなっちゃいますよね。

でも、安心してください！このチェックリストがあれば、出産前にやるべき手続きがまるっと分かります。
妊娠中の貴重な時間を、手続きの不安でいっぱいにするのはもったいない！
一つひとつ着実にクリアして、心穏やかに出産準備を進めていきましょう。

妊娠から出産までの手続きは、大きく分けると下のようになります。
時期ごとにやるべきことを把握しておけば、慌てる必要はありません。
特に里帰り出産を考えている方は、早めに病院へ予約の連絡をするのがおすすめですよ。

【時期別】出産前手続きの進め方と具体的なTODOリスト

妊娠初期（判明後～15週）にやること

妊娠がわかったら、まず最初にすべき手続きって知っていますか？それは、お住まいの市区町村の役所へ「妊娠届」を提出することです。

この届出をすると、赤ちゃんの健康記録に欠かせない「母子健康手帳（母子手帳）」と、妊婦健診の費用負担を軽くしてくれる公費負担（補助券）がもらえます。この補助券、実はすごく助かるんです！

そして、この時期に最も重要なのが、後悔しない産院選びと分娩予約。人気の病院はすぐに予約が埋まってしまうことも。里帰り出産を考えている場合も、早めに医師や助産師に相談し、分娩予約を済ませておくと安心ですよ。

妊娠中期（16週～27週）にやること

安定期に入って、つわりも落ち着いてくる妊娠中期。心と体に少し余裕がでてくるこの時期は、少し先の未来を見据えた準備を始めるのにぴったりなタイミングです。

まず、お仕事をされている方は、勤務先への産休・育児休暇の報告と申請準備を進めましょう。職場の就業規則を確認し、上司に相談するタイミングを見計らうのがおすすめです。

また、パパと一緒に参加できる両親学級や母親学級への申し込みもこの時期に。沐浴やおむつ替えの練習など、具体的な育児のイメージが湧いてきますよ。必要であれば、出生前診断に関する情報収集も、夫婦で話し合いながら進めておくとよいでしょう。

妊娠後期（28週～出産まで）にやること

出産予定日が近づいてくると、いよいよラストスパート！この時期は、お金にまつわる重要な手続きの準備がメインになります。

出産や育児でもらえるお金の制度、実はたくさんあるんです！例えば、健康保険から支給される「出産手当金」や「出産育児一時金」、雇用保険からの「育児休業給付金」など。これらの申請書類は、早めに準備しておくと出産後がとても楽になりますよ。

とくに帝王切開などで入院費用が高額になった場合に備え、「高額療養費制度の限度額適用認定証」を事前に申請しておくのも忘れずに。出産育児一時金には、病院に直接支払ってくれる便利な「直接支払制度」もあるので、利用できるか産院に確認しておきましょう。

【働き方別】見落とし注意！出産前の手続きポイント

会社員・公務員の場合

会社員や公務員の場合、出産に関する手続きの多くは勤務先を通して行います。産休・育休の申請はもちろん、健康保険や厚生年金保険といった社会保険料の免除手続きも、基本的には会社が窓口になってくれるので安心感が大きいですよね。

ただし、申請には期限があるものがほとんど！産後の体調がすぐれない中で慌てないためにも、事前に担当部署へ必要書類や提出のタイミングを確認しておくことが大切です。特に、出産手当金や育児休業給付金は生活を支える重要なお金なので、流れをしっかり把握しておきましょう。

自営業・フリーランスの場合

自営業やフリーランスの方は、会社員と違って全て自分で手続きが必要って知っていましたか？国民年金保険料には産前産後期間の免除制度があり、これは自分で申請しないと適用されないんです！

また、国民健康保険から支給される出産育児一時金も、自分で役所の窓口へ申請する必要があります。母子手帳をもらうタイミングなどで、必要な書類や手続きについてしっかり確認しておくのがおすすめです。何事も早めの準備が肝心というわけです。

パート・アルバイトの場合

実は、パート・アルバイトという働き方でも、条件を満たせば出産手当金や育児休業給付金を受け取れる可能性があるんです！その鍵を握るのが、社会保険と雇用保険への加入状況。ご自身の給与明細などで、保険料が天引きされているか一度確認してみてください。

保険に加入していれば、会社員と同様の手当を受けられるチャンスがあります。ただし、育休給付金には「育休開始前の2年間に11日以上働いた月が12ヶ月以上ある」といった条件も。自分が対象になるか分からない場合は、勤務先の担当者やハローワークに相談してみるのが確実ですよ。

知らないと損！出産・育児でもらえるお金の手続きガイド

必ず申請したい3つの給付金

赤ちゃんを迎える準備には、ベビー用品の購入など何かと費用がかかりますよね。でも大丈夫！国や会社から受け取れる給付金が、家族の経済的な負担をしっかりサポートしてくれます。

特に重要なのが以下の3つ。多くの家庭が対象になる大切な制度なんです！

それぞれ申請先や手続きの書類が異なるので、出産準備と並行して早めに確認しておくのがおすすめですよ。

医療費の負担を軽くする制度

帝王切開での出産や、予期せぬ入院で医療費が高額になったらどうしよう…。そんな不安を軽くしてくれるのが「高額療養費制度」です。
これは、1ヶ月の医療費の自己負担額が上限を超えた場合に、超えた分が払い戻される制度なんです。もしもの時のために、ぜひ覚えておきたいですよね。

さらに、年間の医療費が10万円を超えたら「医療費控除」の対象になるかもしれません。妊婦健診の費用はもちろん、実は病院までの交通費も対象になるって知っていましたか？タクシー代なども含まれる場合があるので、家族の分もまとめて領収書をしっかり保管しておくのが賢い選択です。

自治体独自の助成金も忘れずにチェック

国の制度はチェックしたけど、お住まいの自治体独自の支援は確認しましたか？

実は、自治体によっては驚くほど手厚い子育て支援制度が用意されていることがあるんです！例えば、新生児のいる家庭にタクシー券を配布したり、チャイルドシートやベビー用品の購入費用を補助してくれたり、なんてことも。

こうした情報は、自分から探しにいかないと見つからないことがほとんど。「うちの市はどうかな？」と思ったら、まずは自治体のホームページをチェックしたり、子育て支援課の窓口で聞いてみるのがベストです。里帰り出産を考えている方も、住民票のある自治体の制度が対象になるので、忘れずに確認してみてくださいね。

パパも要チェック！パートナーが行うべき手続きとサポート

出産準備はママだけの仕事ではありません。パパが主体的に関わることで、ママの心身の負担はぐっと軽くなりますし、何よりこれから始まる家族としての絆が深まるんです！
でも、「何をすればいいの？」と戸惑うパパも多いのではないでしょうか。

まずは、パパ自身が行うべき「手続き」からチェックしていきましょう。
代表的なのが、勤務先への育児休暇の申請です。産後の大変な時期に家族と過ごすために、出産前から会社の制度を確認し、早めに申請手続きを進めておくのがベスト！
他にも、出生届の提出準備や、各種保険の手続きなど、夫婦で確認すべき書類は意外とたくさんあります。

また、手続きだけでなく、出産準備やママへのサポートもパパの大切な役割です。
妊婦健診に付き添って医師や助産師の話を一緒に聞いたり、重いベビー用品の買い出しやベビーベッドの組み立てなどを率先して行ったり。
力仕事はもちろん、ママの不安な気持ちに寄り添って話を聞いてあげるだけでも、大きな支えになるんですよ。

パパが積極的に動けることはたくさんあります。
ぜひ、ふたりで協力して新しい赤ちゃんを迎える準備を進めてくださいね！

【ケース別】特別な状況の手続きと便利なデジタル申請

双子など多胎児の場合

双子の赤ちゃんを授かった！喜びも2倍ですが、手続きも少し違うって知っていましたか？
多胎児を妊娠した場合、単胎児の妊娠に比べて妊婦健診の回数が多くなる傾向があるため、多くの自治体で妊婦健診の公費負担（補助券）が追加で交付されます。

また、健康保険から支給される「出産育児一時金」は、赤ちゃん1人につき支給されるもの。
そのため、双子なら2人分、三つ子なら3人分が支給されるんです！これは嬉しいポイントですよね。
入院準備やベビー用品の準備も2人分になるので、費用負担が軽くなるのは助かります。手続きの詳細は、お住まいの自治体や加入している健康保険組合に早めに確認しておきましょう。

未婚・ひとり親の場合

これからひとりで赤ちゃんを育てていくママやパパには、国や自治体から様々な経済的支援制度が用意されています。
例えば、「児童扶養手当」や「ひとり親家庭等医療費助成制度」などが代表的です。これらの制度は、育児をしていく上での経済的な負担を大きく軽減してくれます。

ただし、ほとんどの制度には所得制限などの条件があり、申請には戸籍謄本や所得証明書といった書類の準備が必要です。
出産後は赤ちゃんのお世話で忙しくなるため、妊娠中に利用できる制度や手続きについて、自治体の窓口やウェブサイトでしっかり確認しておくことをおすすめします。準備を万全にして、スムーズに手続きを進めましょう。

マイナポータルで手続きを効率化

出産前後の手続き、役所に行ったり書類を書いたり…実はその多くがスマホで完結するって知っていましたか？
マイナンバーカードがあれば、政府が運営するオンラインサービス「マイナポータル」の「ぴったりサービス」を通じて、一部の手続きをオンラインで申請できるんです。

具体的には、「児童手当の申請」や「保育所の利用申込」、「妊娠の届出」などが対象です。
わざわざ役所の開庁時間に合わせて出向く必要がなく、24時間いつでも自宅から手続きができるのは、本当に便利ですよね！

特に、産後で体調が優れない時や、新生児のお世話で外出が難しい時期には大助かり。
出産準備の一つとして、マイナンバーカードの取得や電子証明書の更新を済ませておくと、いざという時にスムーズですよ。